2024.10.14

Googleビジネスプロフィールの使い方と迷惑電話への対処法

masaki

Googleビジネスプロフィールにまつわる悩みごと

最近、Googleビジネスプロフィール（旧：Googleマイビジネス）の運用に関して、クリニックに対して営業電話をかけてくる業者が増えていると耳にします。Googleビジネスプロフィールのサービス自体は、クリニックが地域の患者さんに見つけてもらうための強力なツールですが、その悪用を狙う業者に注意が必要です。今回は、Googleビジネスプロフィールの登録方法や活用方法に加え、迷惑電話への対応方法について詳しく解説します。

Googleビジネスプロフィールの登録方法

Googleビジネスプロフィールは、クリニックの所在地や営業時間、サービス内容をGoogle検索やGoogleマップ上に表示させることができる無料のツールです。正しく登録することで、地域の患者さんにクリニックを見つけてもらいやすくなります。

【Googleビジネスプロフィールの登録手順】
1．Googleアカウントの作成
Googleビジネスプロフィールを利用するには、まずGoogleアカウントが必要です。すでにアカウントをお持ちの場合は、ログインして次のステップへ進みます。

2．Googleビジネスプロフィールのウェブサイトにアクセス
Googleビジネスプロフィールにアクセスし、「今すぐ管理」をクリックします。

3．クリニックの情報を入力
クリニック名、住所、電話番号、診療時間などの基本的な情報を入力します。これにより、Googleマップ上に正確な情報が表示され、患者さんが来院しやすくなります。

4．ビジネスのカテゴリーを選択
「医療機関」「クリニック」など、ビジネスの業種に適したカテゴリーを選びます。

5．ビジネスの所在地確認（郵送による認証）
Googleがクリニックの所在地を確認するために、郵送で認証コードを送付します。このコードを使ってプロファイルを認証し、プロフィールを公開します。

Googleビジネスプロフィールの活用方法

Googleビジネスプロフィールは、単なる情報掲載ツールではなく、積極的に活用することで、患者さんとの関係を深めることができる強力なマーケティングツールです。

効果的な活用方法

1．診療時間や休日などの情報は常に最新の状態に保ちます。
これにより、患者さんが間違った情報をもとに来院してしまうトラブルを避けることができます。

2．写真や動画の投稿
クリニックの内装や外観、設備、診療風景などの写真や動画を定期的に投稿することで、患者さんに安心感を与えられます。

3．口コミへの返信
患者さんからのレビューや質問に対して丁寧に返信することで、信頼関係を築くことができます。特に良い口コミには感謝の意を示し、もし否定的な口コミがあれば改善策を提示するなど、誠実な対応が求められます。

4．診療内容や特別なキャンペーンの告知
インフルエンザの予防接種や新しい医療機器の導入など、特別なサービスやキャンペーンを告知することで、クリニックの魅力をアピールすることができます。

5．投稿機能を活用　「投稿」機能を使って定期的にクリニックの最新情報を発信することができます。特に、季節ごとの健康情報や、診療に関するお知らせなどを投稿することで、患者さんに役立つ情報を提供しましょう。

迷惑電話への対応方法

最近、Googleビジネスプロフィールに関連して、偽の営業電話や迷惑な営業活動が増加していると報告されています。これらの業者は、「Googleのパートナー企業」を名乗ったり、あたかもGoogleと取引があるように装い、クリニックに対して無意味な契約を持ちかけてきます。

迷惑電話への具体的な対応方法

1．Googleは営業電話をしないことを知る
Googleは直接電話でGoogleビジネスプロフィールの運用サービスを提供していないことを理解しておくことが大切です。Googleからの公式な連絡は基本的にメールか通知です。電話での営業があった場合、その時点で不正な営業活動の可能性があると考えましょう。

2．業者の身元を確認する
もし「Googleのパートナー企業」を名乗る業者から電話があった場合、必ず業者の名前や会社情報を確認し、必要であれば一度電話を切って調べることをお勧めします。信用できない業者からの営業である可能性が高いです。

3．不明瞭な契約には応じない
「すぐに契約しないと不利になる」といった脅しや、詳細が不明瞭な契約は避けましょう。不安を感じた場合は、すぐに契約せずに、冷静に情報を整理して対策を考えることが大切です。

4．必要であれば迷惑電話をブロック
何度も同じ業者から電話がある場合、電話番号をブロックすることも有効な方法です。また、特に悪質な業者であれば、消費生活センターなどに相談することも検討しましょう。